主な国際交流としては、部局間協定に基づく共同研究および、国際シンポジウム・ワークショップが挙げられる。
現在有効な部局間協定は下表に示されるとおり8件のおよび、協定相手大学・政府機関は、アジア、欧州、アセアニア地域を広く網羅している。
有効なGSIC部局間協定一覧(平成28年5月時点)
国・ |
相手国機関(部局) |
国・ |
開始日 |
最新協定書 |
---|---|---|---|---|
カナダ |
カナダ気象庁・数値予報研究部 |
Environment Canada (Numerical Prediction Research Division) |
2012/12 |
期限設定無 |
ラオス |
ラオス人民民主主義共和国ルアンパバーン政府世界遺産局 |
Government of Luang Prabang, Lao PDR (Dept of HeritageLuang Prabang) |
2006/4 (2013/5更新) |
3 |
タイ |
チュラロンコン大学 工学部 |
Chulalongkorn University (Faculty of Engineering) |
2007/6 (2013/2更新) |
5 |
インド |
インド工科大学マドラス校 |
Department of Biotechnology, Indian Institute of Technology Madras |
2011/11 | 5 |
オーストラリア |
カーティン工科大学土木工学科 |
Curtin University of Technology (Department of Civil Engineering) |
2012/8/16 | 5 |
モンゴル |
モンゴル国立教育大学 |
Mongolian State University of Education |
2014/9/25 | 5 |
アメリカ |
テネシー大学 先進的計算研究所 |
The University of Tehhessee, Innovative Computing Laboratory |
2014/9/5 | 5 |
国際教育科学文化機関(UNESCO) | アジア太平洋地域事務所 | Curtin University of Technology | 2012/8 | 5 |
アメリカ | プリンストン大学計算理工学研究所 |
Princeton Institute for Computational Science & Engineering, Princeton University |
2016/3/28 | 5 |
アメリカ・スイス |
UT-Battle LLC スイス連邦工科大学チューリッヒ校 |
ORNL, ETHZ, CSCS | 2016/4/16 | 5 |
主な共同研究の事例として、GPU によるリアルタイム津波シミュレーション (2004-2011)が挙げられる。AIT(Asian Institute of Technology)との国際交流協定に基づき実施した、GPU によるリアルタイム津波シミュレーションの共同研究では、これまでのデータベースに基づいた津波予測ではなく、地震が発生してから津波伝播の浅水波方程式を解き、精度の良いリアルタイム津波シミュレーションを目指した。計算を大幅に高速化する必要があり、GPUの高い演算性能と低コスト性は導入に対する高いアドバンテージが確認された。 「顧みられない熱帯病」の寄生原虫治療薬の探索(2012年-現在)では、WHOの指定する「顧みられない熱帯病」に対する治療薬探索の研究を行い、in silico創薬に基づくアッセイ実験により疾病の原因となるタンパク質の機能を阻害する薬候補化合物を多数得るに至っている。本研究については、日経新聞(2012年7月22日)、日刊工業新聞(2012年7月31日)、化学工業日報(2012年7月31日、8月27日)、日経産業新聞(2012年7月31日)、日刊工業新聞(2013年3月25日)、韓国及び台湾のwebのニュースサイト(それぞれ2013年3月22日、3月25日)、スパコン業界で著名なHPCwire(2012年7月31日、2013年3月25日)に掲載されており、注目を集めている。 また、「カンボジア・プノンペン市の3次元地質・地盤情報データベースの構築と可視化」の共同研究では、プノンペン市初の3次元統合化地質・地盤情報データベースを作成し、Journal of Engineering Geology, Elsevierへの掲載に加え、現地において有効利用されている。更に、「法尻掘削におけるアーチ効果に基づく新たな炭鉱採掘手法」研究では、新しい炭鉱採掘手法が構築され、タイ発電公社からの外部資金導入に繋がり、チェンマイ大学と共同研究費(総合額29,285千円)を確保している。 この他、2010年から2014年に実施された共同研究は、タイ、モンゴル、ラオス、カンボジア、インド、フランス、スイス、ドイツなど8カ国18件に上る。